米国株は反発しているが、その上昇が新たな上昇トレンドの始まりとなるためには、実体経済、金融政策、財政政策の少なくともどれかに上昇を正当化できる理由が必要である。株価反発が本物かどうかを見分ける方法はいくつかあり、まず第一の方法は、その上昇に確かな根拠があるかどうかを調べることである。
しかし、実体経済、金融政策、財政政策のいずれにも上昇を正当化する要因は見当たらない。景気後退の状況下においても株価が上がる場合はあるが、現在の状況はそういう状況ではない。金融市場全体を見れば、やはり資金は足りていない。
そもそも、2018年の相場がダブルトップになったことにも、今の相場がそうなりそうであることにも、理由がある。金融引き締めが金融市場に効き始めるタイミングが第一の暴落、その後それが実体経済に効き始めるタイミングが第二の暴落である。
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